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ワーキングホリデーの達人
ワーキングホリデーを本気で考えていらっしゃるあなたに、より詳細な情報をお伝えしたいと思います。
 国別ワーキングホリデー事情
どんな仕事ができるの？
必要とされる語学力、資格は？
どれくらいの資金が必要？お給料は？
オススメの派遣エージェント
国別ワーキングホリデー事情
※ビザ情報などは予告なく変更されることもありますので、申請時には各自で必ず最新情報を確認してください
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①オーストラリア
現在ワーキングホリデー制度を14カ国と結ぶオーストラリアは、日本とは1980年に協定が成立しました。2000年7月からは30歳までの申請が可能になり、日本では2000-2001年度に9752人にビザが発給されました。
条件は、18歳以上30歳以下で、扶養義務のある子供がいないこと。2週間以内に発行された5,000オーストラリア・ドル相当の貯金があり、別途往復の航空券を購入するだけの資金を保有していること。以前にオーストラリアのワーキングホリデー・ビザを取得したことがないこと、など。同じ雇用主のもとで3ヶ月以上働くことができないので要注意！
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②カナダ
日本とカナダ間でワーキングホリデー・プログラムが始まったのは1986年。ビザの発給数には制限（年間5,000人）があり、審査を経てビザの発給が決定される仕組みです。
条件は、18歳以上30歳以下。日本在住の日本人が対象で、医療費を含む十分な生活費（5,000カナダドル程度）があり、かつ往復航空券を所持、または購入可能な資金を保有していること。以前にカナダのワーキングホリデー・ビザを取得したことがない、など。ただし、就学は6ヶ月以内に限られます。
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③ニュージーランド
ニュージーランドと日本との間でワーキングホリデー制度が始まったのは1985年からで、ワーキングホリデーの滞在国としての人気は対象国の中で３番目に高くなっています。
条件は、18歳以上30歳以下で、同伴する子供がいないこと。以前にニュージーランドのワーキングホリデー・ビザを取得したことがない、など比較的ゆるくなっています。同一雇用主のもとで3ヶ月以上働くことはできず、また就学も3ヶ月以内に限られていますので、その点を考慮してください。
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④韓国
ワーキングホリデー制度が施行されたのは1999年度。日本でのビザ発給数は年々増加しています。
条件は、18歳以上30歳以下で日本国籍を所有していること。有効なパスポートと往復航空券または航空券購入可能な資金があること。同伴する子供がいないこと。さらに3ヶ月程度在留できる程度（25万円以上）の預金があること、など。通常は同じ雇用主のところでは3ヶ月以上働けないのだが、「資格外活動許可」があれば6ヶ月まで外国語学校などで指導に携わることが可能だ。
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⑤フランス
ワーキングホリデー制度は、1999年12月にスタートし、ビザ発給数は2000年の250件から350件へと拡大しました。他国にない特徴としては就労、就学期間に制限がないことで、同じ場所で働くことも、語学学校に通い続けることも許可されています。
条件は、18歳委30歳以下で、子供を同伴しないこと。日本間の往復航空券を保持しているか、購入可能な資金があり、別途13,000フラン以上の資金があること。以前にフランスのワーキングホリデー・ビザを取得したことがない、など。
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⑥ドイツ
2000年12月から日本とのワーキングホリデー制度を開始し、滞在できるのは最長12カ月までで、その期間中、仕事ができるのは合計90日（仕事を変えるのは可能だが、労働日数が合計で90日に達すればそれ以上働くことはできない）となっている点が特徴。
条件は、18歳以上30歳以下で、日本国籍を所有し、同伴する子供がいないこと。また2000ユーロ以上の資金があること、など。
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⑦イギリス
2001年4月より、ワーキングホリデー制度を開始しました。
条件は、18歳以上25歳以下で、日本在住の日本国籍者。配偶者、子供を同伴しないこと。1年を最長滞在期間と予定している。有効なパスポート、帰国用航空券、もしくは帰国用航空券購入可能な金額を保持していること。滞在期間中、生活できる程度の資金があること、など。
滞在の50％を超える期間、週25時間以上の就労をすることは禁止されており、専門的な職種に就くこともできない点には注意が必要です。
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どんな仕事ができるの？
相当幅広く色んな仕事ができる可能性はありますが、語学力や資格などによってその可能性は変わってきます。どの国でも仕事が見つけやすいのは、日本食レストランのスタッフ、日系旅行代理店スタッフ、ベビーシッター、日本語教師アシスタント、農場手伝いなど。また、国によって需要のある職種に違いがでてきますので、以下を参考にしてください。
オーストラリアの都市部では、レストランや免税店・土産物屋の店員といった日本人観光客向けのサービス業の求人が多いです。都市を離れると、農場での仕事や野菜、果物の収穫作業も比較的需要があります。
カナダでは、やはりレストランでのアルバイトや旅行代理店のスタッフなどが多い。語学力がある程度あって、通訳業もできるようだとガイドなどの時給を高めに設定してもらえるので有利です。
ニュージーランドでは、日本人相手のサービス業をはじめとして、オーストラリア同様都市を離れての仕事も存在し、これらの仕事のメリットは、食事や住居の心配をしなくてよいという点です。
韓国で圧倒的に多いのが日本語教師の仕事です。日本語学校の講師になる方法と、自ら生徒を探して個人指導を行う家庭教師になる方法があります。注意したいのは、日本語学校の講師になるには大卒が必須条件で、また、個人指導を行うには高い韓国語の能力が求められるため、参入障壁は割合に高くなっています。無難にレストランなどでのアルバイトをしながら語学力をつけ、ステップアップを図るという方法を薦めます。
フランスの場合には、フランス語がよっぽど流暢でなければフランス企業に勤めることは難しいでしょう。手に職があれば、ITクリエーティブ系の仕事や、カメラマンとして活躍するなど、道は開けやすいです。
ドイツでは、日系企業が集中しているデュッセルドルフ、フランクフルトの２都市を中心に、日本人向けサービスを展開する戦力としての求人があるようです。
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必要とされる語学力、資格は？
インターンとして働くよりさらに語学力は必要とされていません。また、ほとんどの国では一定期間、語学学校に通うことが認められていますので、語学に自信がない場合は、渡航後すぐ語学学校に入学して積極的に語学力を磨くべきでしょう。とはいえ、渡航前に最低限の現地の言葉を勉強しておくことをおすすめします。
資格に関しては、コンピュータ系の資格や、美容師などの美容系、ダイビングなどのアウトドア系のものは即戦力として使えることが多いです。念のため現地語の証明書を持っていくべきです。
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どれくらいの資金が必要？お給料は？
受入国が資金の条件を設けている場合には、最低限その金額が必要となります。が、慣れない海外ですから、自分が思うよりは余分に用意しておくことをおすすめします。ぶっちゃけ１００～１５０万円はみておいたほうがよいですが、ヨーロッパの場合にはさらに多くの資金が必要です。
また、語学学校やその他のスクールに通われる予定の場合には、当然その学費が必要になりますし、学費以外でも教材費や器具類が必要になる場合もあります。
為替のリスクは常にありますので、渡航を決めたときから、いつもレートの上下をうかがって、円高のころあいを見計らって換金してしまうことがイチバンです。
給料に関しては、資格の有無や得られた職種によって幅がありますが、基本的には薄給です。その代わり、住み込みや農園でのホームステイなどでは、滞在費や食費を払わなくてもよい場合がありますので、そういった点も考慮して仕事を探しましょう。
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オススメの派遣エージェント
今は、ワーキングホリデーを斡旋するプログラムがたくさん存在しますが、その中でも特に質が高いものをご紹介させていただきます。
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